仕訳プリント③ 電債・クレジット 

次の取引を仕訳しなさい。

1. 商品¥60,000をクレジット払いで売り上げた。なお、信販会社への手数料(商品代金の2%)は、販売時に計上する。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

支払手数料1,200売 上60,000
クレジット売掛金58,800

【解説

クレジットカードを通して商品を売り上げた場合、代金の受け取りが後回しになるので、代金は売掛金として処理します。
そして、クレジットでの販売時に発生する売掛金は一般の売掛金と区別して、勘定科目「クレジット売掛金(資産)」を使って計上します。
また、クレジットの信販会社に対する手数料の支払いは、「支払手数料(費用)」を使います。

クレジット売掛金を預金口座などで実際に受け取るときには、信販会社に支払う手数料が差し引かれた額を受け取ることになります。
したがって、仕訳では、支払手数料の計上と同時に、売上から支払手数料分だけクレジット売掛金を減らします。つまり、「クレジット売掛金」と「支払手数料」の合計額が、「売上」と一致することになります。
本問では、支払手数料とクレジット売掛金の金額は次のようになります。

支払手数料:商品代金60,000円×2%=1,200円
クレジット売掛金:売上60,000円-支払手数料1,200円=58,800円

クレジット売掛金(資産)が増加したので借方(左)にクレジット売掛金58,800、支払手数料(費用)が増加したので借方(左)に支払手数料1,200を、売上(収益)が増加したので貸方(右)に売上60,000を示します。

クレジットを用いた取引の際には、信販会社への支払手数料とともに、売上からその分を差し引いた額をクレジット売掛金として計上する

※上の解説とは別に、本問を次のようにも考えることができます。
まず、60,000円の売上の際に、その代金の全額をクレジット売掛金として処理したとします。

クレジット売掛金60,000売 上60,000

そして、信販会社に対する手数料を支払います。その支払いをクレジット売掛金という債権の1,200円分を使って行うことにします。

支払手数料1,200クレジット売掛金1,200

最後に上記2つの仕訳を合算します。その際に、クレジット売掛金が借方・貸方(左右)にありますので、クレジット売掛金を1,200円分だけ相殺することになります。クレジット売掛金60,000円が増え、そのうち1,200円が減ったので、最終的にクレジット売掛金は58,800円増えたことになります。

クレジット売掛金60,000
→58,800
売 上60,000
支払手数料1,200クレジット売掛金1,200

これを整えると解答の仕訳と同じになります。

クレジット売掛金58,800売 上60,000
支払手数料1,200

2. 信販会社より、上記の手取金(手数料を差し引かれた金額)が当座預金に入金となった。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

当座預金58,800クレジット売掛金58,800

【解説

問1で計上したクレジット売掛金を回収した際の仕訳です。実際に代金を回収したことで、「あとで信販会社から代金を回収できる権利」であるクレジット売掛金はなくなってしまったので、その分のクレジット売掛金を減少させます。

当座預金(資産)が増加したので借方(左)に当座預金58,800、クレジット売掛金(資産)が減少したので貸方(右)にクレジット売掛金58,800を示します。

3. 愛知商店への売掛金¥400,000につき、電子債権記録機関に債権の発生記録が行われたとの通知を受けた。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

電子記録債権400,000売掛金400,000

【解説

電子記録債権(資産)は、インターネットを介した受取手形(資産)と考えればわかりやすいです。
「あとで相手から代金を受け取れる権利」なので、資産になります。
同じように、電子記録債務(負債)はインターネットを介した支払手形(負債)となります。「債」と「債」の違いに注意してください。
この問題では、得意先に対してもともとあった売掛金を、電子記録債権に振り替えた※仕訳を行います。

電子記録債権(資産)が増加したので借方(左)に電子記録債権400,000、売掛金(資産)が減少したので貸方(右)に売掛金400,000を示します。

電子記録債権は、受取手形の電子版と考える

※ここでいう「振り替える」とは、ある勘定科目から別の勘定科目へ金額を移すこと、もしくはその金額分の勘定の名義変更と言えます。

4. 上記の愛知商店への債権の支払期日が到来し、当座預金に¥400,000が入金した。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

当座預金400,000電子記録債権400,000

【解説

問3で計上された電子記録債権が、実際に当座預金口座に支払われた仕訳を行います。
実際に代金を回収したことで、「あとで相手から代金を回収できる権利」である電子記録債権はなくなってしまったので、その分の電子記録債権を減少させます。

当座預金(資産)が増加したので借方(左)に当座預金400,000、電子記録債権(資産)が減少したので貸方(右)に電子記録債権400,000を示します。

5. 三重商店への買掛金¥730,000につき、取引銀行を通して電子債権記録機関に発生記録を行った。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

買掛金730,000電子記録債務730,000

【解説

電子記録債務(負債)は、インターネットを介した支払手形(負債)と考えればわかりやすいです。
「あとで相手に代金を支払わなくてはならない義務」ですので、負債になります。
繰り返しになりますが、「債」と「債」の違いに注意してください。
この問題では、仕入先に対してもともとあった買掛金を、電子記録債務に振り替えた仕訳を行います。

買掛金(負債)が減少したので借方(左)に買掛金730,000、電子記録債務(負債)が増加したので貸方(右)に電子記録債務730,000を示します。

電子記録債務は、支払手形の電子版と考える

6. 上記の三重商店への債務の支払期日が到来し、当座預金から¥730,000が支払われた。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

電子記録債務730,000当座預金730,000

【解説

問5で計上された電子記録債務が、実際に当座預金口座から支払われた仕訳を行います。
実際に代金を支払ったことで、電子記録債務という「あとで相手に代金を支払わなくてはならない義務」を果たしたので、その分の電子記録債務を減少させます。

電子記録債務(負債)が減少したので借方(左)に電子記録債務730,000、当座預金(資産)が減少したので貸方(右)に当座預金730,000を示します。

7. 商品¥35,000を売り上げ、代金として信販会社発行の商品券¥20,000と差額の現金を受け取った。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

受取商品券20,000売 上35,000
現 金15,000

【解説

商品売り上げの際、商品券やギフトカードなどを受け取ったときは、勘定科目「受取商品券(資産)」を使って処理します。
この受取商品券は、後日、信販会社など商品券を発行した会社や機関に引き渡すことで、その金額の代金を受け取ることができます。

受取商品券(資産)が増加したので借方(左)に受取商品券20,000、現金(資産)が増加したので借方(左)に現金15,000を、売上(収益)が増加したので貸方(右)に売上35,000を示します。

8. 上記の商品券を信販会社へ持ち込み、¥20,000が当座預金に振り込まれた。

借 方 科 目 金  額 貸 方 科 目 金  額
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【解答】

当座預金20,000受取商品券20,000

【解説

問7で受け取った商品券を信販会社に持ち込み、実際に代金を回収したときの仕訳を行います。代金の受け取りにともない受取商品券は相手に渡してしまったので、その分の受取商品券を減少させます。

当座預金(資産)が増加したので借方(左)に当座預金20,000、受取商品券(資産)が減少したので貸方(右)に受取商品券20,000を示します。

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