第2問対策
以下に示す備品の固定資産台帳により、備品勘定、減価償却累計額勘定と減価償却費勘定を記入しなさい。なお、備品は残存価額ゼロの定額法によって減価償却が行われており、減価償却費は月割計算によって決算時に一括計上している。会計期間は×5年4月1日から×6年3月31日までの1年間である。
備品 | 固定資産台帳(×6年3月31日現在) | (単位:円) |
取得年月日 | 名称等 |
期末 数量 |
耐用 年数 |
期首(期中取得) 取得原価 |
期首 減価償却累計額 |
差引期首(期中取得) 帳簿価額 |
当期 減価償却費 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
×1年10月8日 | A | 1 | 10年 | 4,420,000 | 1,547,000 | 2,873,000 | 442,000 |
×4年4月1日 | B | 4 | 8年 | 4,664,000 | 583,000 | 4,081,000 | 583,000 |
×5年8月17日 | C | 2 | 5年 | 1,380,000 | 0 | 1,380,000 | 184,000 |
小 計 | 10,464,000 | 2,130,000 | 8,334,000 | 1,209,000 |
解き方のガイド(ここをクリック)
固定資産台帳を参照する勘定記入問題です。転記について基本的な流れは勘定記入問題:固定資産台帳①と同じです。備品の種類が増えていたり、固定資産台帳の期末帳簿価額が省略されていたりという違いはありますが、解き方に違いはありません。
固定資産台帳に示される各金額を参照しながら、各勘定口座に記入する金額を計算していきます。
【備品勘定】
・×5/4/1 借方:前期繰越
備品Aと備品Bの期首取得原価の合計金額です。備品Cはまだ期首時点では取得していないので、ここには含みません。
備品Aと備品Bの期首取得原価の合計金額です。備品Cはまだ期首時点では取得していないので、ここには含みません。
+ =
・×5/8/17 借方:当座預金
備品Cを取得した金額です。
備品Cを取得した金額です。
・×6/3/31 貸方:(空欄)
締め切りのために、摘要の空欄は次期繰越です。次期に繰り越す備品A、B、Cの合計金額を記入します。
締め切りのために、摘要の空欄は次期繰越です。次期に繰り越す備品A、B、Cの合計金額を記入します。
+ + =
【減価償却累計額勘定】
・×5/4/1 借方:前期繰越
備品Aと備品Bの期首減価償却累計額の合計金額です。期首時点の話なので、期中取得した備品Cは関係ありません。
備品Aと備品Bの期首減価償却累計額の合計金額です。期首時点の話なので、期中取得した備品Cは関係ありません。
+ =
・×6/3/31 貸方:(空欄)
決算整理仕訳として減価償却の仕訳を転記します。よって、摘要の空欄は減価償却費です。備品A、B、Cの当期減価償却費合計金額を記入します。
決算整理仕訳として減価償却の仕訳を転記します。よって、摘要の空欄は減価償却費です。備品A、B、Cの当期減価償却費合計金額を記入します。
+ + =
減価償却の仕訳を行うと次のようになります。
減価償却費 |
|
減価償却累計額 |
|
・×6/3/31 借方:次期繰越
期首の時点であった金額に、当期新たに減価償却した金額の合計を次期に繰り越します。
期首の時点であった金額に、当期新たに減価償却した金額の合計を次期に繰り越します。
+ =
【減価償却費勘定】
・×6/3/31 借方:減価償却累計額
減価償却累計額の×6/3/31 貸方:(空欄)にて行った仕訳について、減価償却費の借方計上を転記します。
減価償却累計額の×6/3/31 貸方:(空欄)にて行った仕訳について、減価償却費の借方計上を転記します。
・×6/3/31 貸方:(空欄)
費用の締め切りなので、残高全額を損益に振り替えます。よって、摘要の空欄は損益です。
費用の締め切りなので、残高全額を損益に振り替えます。よって、摘要の空欄は損益です。
備 品 | |||||
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×5/4/1
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前期繰越
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×6/3/31
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|
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×5/8/17
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当座預金
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||||
×6/4/1
|
前期繰越
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備品減価償却累計額 | |||||
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×6/3/31
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次期繰越
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×5/4/1
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前期繰越
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×6/3/31
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||||
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||||
×6/4/1
|
前期繰越
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減価償却費 | |||||
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×6/3/31
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減価償却累計額
|
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×6/3/31
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