第2問対策

　次に示す×8年3月31日時点の固定資産台帳（備品）にもとづき、以下の問いに答えなさい。なお、×7年11月30日に備品Bを￥508,000で売却している。また、備品は残存価額ゼロの定額法により減価償却が行われており、期中取得した備品の減価償却費は月割計算によって計上する。当期は×7年4月1日から×8年3月31日である。
(1) 空欄に入る適切な金額を入力し、固定資産台帳を完成させなさい。
(2) 備品B売却の際に発生した固定資産売却損益を答えなさい。売却損もしくは売却益を選ぶこと。

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勘定記入が含まれておらず、固定資産台帳単独の問題も出題されます。穴埋めや固定資産の売却損益の計算などです。
各備品の計算については、それぞれの項目名をクリックして開いてください。

備品A

差引期首帳簿価額では当期首時点での備品Aの帳簿価額を求めます。取得原価1,400,000円、期首時点での減価償却累計額525,000円とわかっているので、
差引期首帳簿価額：  －  ＝
当期は1年間使用しています。耐用年数は8年なので、当期の減価償却費は
当期減価償却費：  ÷  ＝
期首時点での帳簿価額から、当期の減価償却費を差し引けば、減価償却後の期末帳簿価額が計算できます。
期末帳簿価額：  －  ＝

備品B

差引期首帳簿価額では当期首時点での備品Aの帳簿価額を求めます。取得原価840,000円、期首時点での減価償却累計額210,000円とわかっているので、
差引期首帳簿価額：  －  ＝
備品Bは×7年11月30日に売却をしています。したがって、当期においては売却までの4～11月の8か月間使用しています。耐用年数は4年なので、当期の減価償却費は
当期減価償却費：  ÷  ÷ 12か月 ×  ＝
決算時ではなく売却時に減価償却しますが、当期中にしていることには変わりないため、当期減価償却費の欄に入力します。
期首時点での帳簿価額から当期の減価償却費を差し引けば、売却時の帳簿価額が計算できます。
なお、期末時点では売却済みですでに手元にないため、期末帳簿価額はありません。
売却時帳簿価額：  －  ＝
売却時帳簿価額と、実際の売却金額を比較して、(2)で求められる売却損益を計算します。
売却損益：売却金額508,000 －  ＝
売却時帳簿価額よりも実際の売却金額の方が円ため、発生したのはです。

備品C

備品Cは当期の×7年9月1日に期中取得しています。つまり、まだ一度も減価償却を行ってないので、期首減価償却累計額は円です。
ゆえに、期中取得帳簿価額は取得原価900,000円と同額の円になります。
当期は×7年9月から×8年3月までの7か月使用しています。耐用年数は5年なので、当期の減価償却費は
当期減価償却費： ÷ ÷ 12か月 × ＝
期中取得帳簿価額（＝取得原価）から、当期の減価償却費を差し引けば、減価償却後の期末帳簿価額が計算できます。
期末帳簿価額：－＝

(1)

	固定資産台帳
	備品	×8年3月31日現在

取得年月日	名称	期末数量	耐用年数	期首(期中取得) 取得原価	期首減価償却累計額	差引期首(期中取得)帳簿価額	当期減価償却費	期末帳簿価額	備考
×4年4月1日	備品A	4台	8年	1,400,000円	525,000円	円	円	円
×6年4月1日	備品B	2台	4年	840,000円	210,000円	円	円	―	売却済
×7年9月1日	備品C	3台	5年	900,000円	円	円	円	円
小　　計				円	円	円	円	円

(2) 固定資産売却損益￥

＜仕訳問題目次＞

固定資産台帳③

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